3分でわかるフードロス！解決のために何ができる？
ブログ
日本のみならず、世界的にも注目が集まっている「フードロス」。「食品ロス」「食料ロス」などとも呼ばれています。世界中で日々、まだ食べられるにも関わらず多くの食べ物が捨てられており、地球規模での社会問題となっています。この記事では、フードロスの定義やその現状をご紹介します。また、あわせて最近注目が集まっている「フードロス削減のためのマッチングアプリ」についても解説しましょう。
フードロスとは？
国連食糧農業機関（FAO）が定めている定義では、「食料ロス（food loss）」「食料廃棄（food waste）」の2つをフードロスと呼んでいます。
食料ロスは、「食べ物の量的または質的な減少」、つまり食べ物自体が少なくなることを意味するのに対して、食料廃棄は「食べられるのに捨てられてしまうこと」を指しています。日本においてフードロスは、「食料廃棄」を指すのが一般的なので、ここでは主に食料廃棄の意味で取り扱っていきたいと思います。
どれぐらいのフードロスが出ているのか？
さて、現状どれくらいのフードロスが日々排出されているのでしょうか？ 世界と日本、それぞれを見ていきましょう。
世界のフードロス事情
世界で1年間に捨てられている食料は約13億トンだそうです。これは世界で作られる食料の3分の1に相当します。そして、これだけ食料が捨てられている一方で、世界の9人に1人が栄養不足で苦しんでおり、アンマッチの状況が続いているのが現状です。
また、食料を作るのにも資源が使われ、温室効果ガスも排出されます。さらに食料を廃棄するにもコストがかかるでしょう。フードロスには環境に悪影響を及ぼすという問題点もはらんでいます。
日本でのフードロスはどれくらい？
日本の状況はというと、2015年度の数字では、年間646万トンの食料廃棄が出ています（2018年4月 農林水産省発表）。646万トンという量は、国民一人ひとりが「毎日お茶碗一杯のご飯を捨てている」ことに相当します。ここ数年食料廃棄量は減っておらず、むしろ増加傾向にあります。
フードロスを解決するための2つの方向性
フードロスを減らしていくためには、大きく2つの方法があると考えられています。
余った食べ物をシェアする
最近では「フードバンク（食料銀行）」と言って、捨てられてしまう食料を必要としているところに届ける団体が世界各地で設立されています。食品製造業者や食品小売店などで余っている食品は、フードバンクを通して児童養護施設や福祉団体などに届けられ、双方にさまざまなメリットがあるとして注目されているようです。日本でも30近くの団体があり、食べ物を無駄にしないための取り組みが徐々に進んできています。
そもそも余らせない
「余らせない」という考え方もシェア発想と同様に重要です。飲食店では適正な在庫管理を行うこと、家庭では買い過ぎないことが大切で、一人ひとりの意識で改善できる余地は大いにあるのではないでしょうか。
また、日本の問題点としてよく言われるのが、日本の食品は海外製品と比べて賞味期限が短い傾向にある点です。消費者の安全を守るためにはもちろん必要なことですが、行き過ぎると食品ロスにつながってしまいます。そのため最近では、賞味期限の延長や年月表示（日にちまで記載しない）の導入が推進されています。
最近話題のフードロスを減らすためのマッチングアプリ
食のマッチングアプリが最近では注目を集めています。「TABETE」「Reduce GO」などがその代表で、これらのサービスはお店で余った食べ物や賞味期限が近い食品を、登録ユーザーが買うことができる仕組みです。お店にとっては捨てずに済み、売上やお店のブランド価値向上に寄与します。一方で、ユーザーにとってもまだまだ食べられる食品を安価で受け取ることができ、さらにフードロスから救うことができ、社会貢献にもつなげられます。この「お店・消費者・社会」三方よしのサービスはこれからもっと広がっていき、フードロス削減のための解決策となっていくのではないでしょうか。
まとめ
フードロスは世界的にも問題となっており、画期的な解決のための糸口はまだ見つかっていません。ただ、一人ひとりの小さな積み重ねでしか解決しないのも事実です。他人事だと考えず、それぞれが生活での意識を変えて、少しずつできることに取り組んでいきましょう。
参考：
